ご支援のお願い 野生ネコの王国

WWFの活動活動トピック
地球温暖化を防ぐ

活動トピック一覧

地球温暖化を防ぐの最新トピック

2018/4/03

「Earth Hour(アースアワー)2018」開催報告

2018年3月24日、WWFが主催する国際環境イベント『アースアワー(Earth Hour)』が実施されました。各国それぞれの時間帯の午後8時30分から1時間、照明を消すことで、「地球温暖化を止めたい」「地球の環境を守りたい」という意思を、世界の人々が示すこのイベント。2018年は188カ国、約17...続きを読む

2018/4/01

白黒のあの珍獣が生息していた!?東京都港区内の公園でWWFが発見

2018年4月1日、【日本、東京発】WWFジャパン(公益財団法人世界自然保護基金ジャパン、会長:德川恒孝)は、東京都港区にある公園内の林で、体長約1.7mほどのジャイアントパンダによく似た動物の撮影に成功したと発表しました。 【ご注意】こちらの内容は、2018年4月1日のエイプリル・フール記事として...続きを読む

2018/3/29

気候変動の影響により35の地域で生物種の50%が絶滅のおそれ

十分な対策が講じられないまま温暖化が進行し、地球の平均気温が4.5℃上昇すると、21世紀の末までに、WWFの定める35の「優先保全地域」で、野生動植物の約50%が絶滅するおそれがあることが分かりました。これは、イースト・アングリア大学(イギリス)に委託したWWFの調査研究から明らかになったものです。...続きを読む

2018/3/25

『アースアワー2018』開催 地球温暖化のない未来に向けて 世界の願い一つに

2018年3月24日、WWFが主催する国際環境イベント『アースアワー(Earth Hour)』が実施されました。世界各国、各地の町で、それぞれの時間帯の午後8時30分から9時30分までの1時間、照明を消すことで、「地球温暖化を止めたい」「地球の環境を守りたい」という意思を、たくさんの人が示すこのイベ...続きを読む

2018/3/01

再生可能エネルギーを重視すべき!外務省・有識者会合が提言

2018年2月19日、WWFジャパンも参加する外務省・気候変動(地球温暖化)に関する有識者会合が「エネルギーに関する提言」を発表、河野外務大臣に提出しました。同提言文書は、日本が気候変動問題解決により積極的に貢献するために、再生可能エネルギーを内政・外交の両面で重視する姿勢をとっていくことを提言して...続きを読む

2018/2/23

気候変動対策No.1の建設業・不動産業関連企業は?「企業の温暖化対策ランキング」第6弾

2018年2月23日、WWFジャパンは、「企業の温暖化対策ランキング」プロジェクトの第6弾の報告書を発表しました。これは、各企業の温暖化対策を点数化したもので、今回の調査対象となったのは「建設業・不動産業」に属する日本企業34社。第1位となったのは、積水ハウス(85.5点)。今回、偏差値60以上の上...続きを読む

2018/1/25

気象予測を使った制御が、再エネ導入コストを下げる!

地球温暖化を防ぐため更なる導入拡大が求められる、再生可能エネルギー。太陽の光や風の強さ等、自然の力を利用して発電するため、CO2の大幅な排出削減が期待される一方、日々の気候条件により変動する幅をいかに正確に予測するかが、運用拡大の大きな鍵とされてきました。海外に比べて再エネ導入が遅れている日本でも、...続きを読む

2018/1/10

地域における自然エネルギー普及のための「ゾーニング手引書」を公表

深刻化する気候変動(地球温暖化)問題を解決するための切り札として、加速化する再生可能な自然エネルギーの導入。一方で、その開発による負担を懸念する声が各地で聞かれるようになっています。そうした中、地域の自然・社会環境を悪化させず、地域の納得も得られる開発場所を、事業者に代わり地域関係者で選定する「ゾー...続きを読む

2018/1/01

2018年 WWFジャパンより 新年のご挨拶

明けましておめでとうございます。 WWFジャパン事務局のスタッフ一同を代表し、皆さまに新年のご挨拶を申し上げます。 昨年、このご挨拶をさせていただいてからの一年間、私たちが取り組む環境問題についてもさまざまなニュースがありました。 特に、日本を含む世界各地を襲った異常気象と、それに伴って発生した大...続きを読む

2017/11/17

【動画あり】 COP23現地報告:世界の未来を視野に入れた企業の動き

2017年11月17日まで、ドイツのボンで開催される国連の気候変動会議「COP23」では、主役である世界各国の政府代表だけでなく、温暖化防止に積極的な姿勢を見せる企業や地方自治体、NGO(非政府組織)などの関係者も数多く集まり、それぞれの取り組みを発表しています。地球温暖化防止の新しい約束である「...続きを読む

2017/11/15

【動画あり】 COP23現地報告:「アメリカの責任」を果たす非国家アクターの動き

2017年11月6日から、ドイツで開かれている国連の気候変動会議「COP23」。世界各国の政府代表が集まり、温暖化防止の新しい約束「パリ協定」のこれからを話し合うこの重要な会議の場で今、「非国家アクター」と呼ばれるさまざまな人の集まりが注目を集めています。11月11日には、アメリカの非国家アクター...続きを読む

2017/11/13

【動画あり】 COP23現地報告:トランプ政権のアメリカへの注目

2017年11月6日、ドイツのボンで2017年の国連気候変動会議(COP23/CMP13)が始まりました。南太平洋の島国フィジーが初めての議長国を務めるこの会議。就任前から温暖化への懐疑論者として耳目を集めていたアメリカのトランプ大統領にとっては、就任後、初めて政府代表団を送り込むCOP(締約国会...続きを読む

2017/10/31

国連気候変動フィジー会議(COP23)

現地レポート 国連気候変動フィジー会議(COP23)終了報告(2017年11月18日) 国連気候変動フィジー会議(COP23)1週目報告(2017年11月14日) 【2017.12.18】報告会を実施します!Climate Action Network Japan (CAN-Japan)のサイトへ...続きを読む

2017/10/31

気候変動対策No.1の金融・保険業関連企業は?「企業の温暖化対策ランキング」第5弾

2017年10月31日、WWFジャパンは、「企業の温暖化対策ランキング」プロジェクトの第5弾の報告書を発表しました。これは、各企業の温暖化対策を点数化するもので、今回の調査対象となったのは「金融・保険業」に属する日本企業65社。第1位となったのは、東京海上ホールディングス(78.2点)で、MS&am...続きを読む

2017/10/20

衆院選2017選挙公約比較(温暖化対策)

2017年10月22日の衆議院議員選挙に向けて、各政党が選挙公約/マニフェストの中で、どのような方針を掲げているのか、WWFの視点から、気候変動・エネルギー分野について比較をしました 。急な選挙ということもあり、各党とも、気候変動/エネルギー政策について 手薄になっている感が否めません。世界が脱炭素...続きを読む

2017/8/01

地球の使い過ぎ!2017年の「アース・オーバーシュート・デー」は8月2日

国際シンクタンク「グローバル・フットプリント・ネットワーク(GFN)」は、2017年8月2日が、2017年の 「アース・オーバーシュート・デー」であると発表しました。これは、人類による自然資源の消費が、地球が持つ一年分の資源の再生産量とCO2吸収量を超えた日を意味します。つまり、この日以降の2017...続きを読む

2017/7/22

横浜市で小学校教員向けESD講座を開催

2017年6月10日、WWFジャパンは横浜市内で小学校の先生方向けにESD講座(持続可能な開発のための教育)を開催しました。これは、WWFジャパンと横浜市によって、2015年3月に締結された環境分野の連携協定に基づき、持続可能な都市作りの一環として開催されたものです。当日は、地球温暖化問題や地球1個...続きを読む

2017/7/06

G20の温暖化の取り組みは? 化石燃料への投融資の実態を分析

2017年7月5日、WWFは、オイル・チェンジ・インターナショナルなどとともに、G20諸国による化石燃料(石油や石炭など)への投資の実態を報告書にまとめました。その投融資額は年平均で718億ドル、2013年から2015年までの合計額は2,153億ドルにのぼりました。金額が最大だったのは日本で、年平均...続きを読む

2017/6/29

トマトを通じて、食品ロス削減アクションを食育紙芝居「おひさまトマトのトマゴロウ」が完成

2017年6月29日、WWFジャパンと横浜市は、食品ロス削減をテーマにした子ども向けの紙芝居「おひさまトマトのトマゴロウ」を発表しました。これは、WWFジャパンと横浜市が2015年3月に締結した連携協定の一環で、地球一個分の暮らしを目指す「One Planet YOKOHAMA Lifestyle」...続きを読む

2017/6/23

気候変動対策No.1の小売業・卸売業関連企業は?「企業の温暖化対策ランキング」第4弾

2017年6月23日、WWFジャパンは、「企業の温暖化対策ランキング」プロジェクトにおける第4弾の報告書を発表しました。このプロジェクトは、政府レベルでの温暖化対策に停滞感が見られる中、企業の取り組みを後押しする目的で2014年に開始したものです。WWFジャパンの定めた基準をもとに、各企業の発行する...続きを読む